富士通Japanは、社員一人ひとりが誇りをもち、心身ともに健康でいきいきと働くことのできる持続的企業を目指します。健康経営

取り組み方針

重点施策

健康経営を推進するにあたり、経営トップが健康経営推進最高責任者（CHO）となり、人事部門を中心に、健康推進部門等とも連携しながら活動内容を検討し、本部長以下、職制を通じ、データに基づいたPDCAサイクルを回す取り組みを実施しています。

（注）安全衛生委員会：人事・総務部門、労働組合代表、各事業所代表者により構成される各事業所の安全衛生組織

（注1）アブセンティーズム：（傷病および外傷休業延日数÷在籍労働者の延所定労働日数）×100　で算出［測定人数:8,328名（年度末在籍者数）の就業データより算出］

（注3）ワーク・エンゲージメント：ストレスチェックに追加した新職業性ストレス簡易調査票の「仕事をしていると活力がみなぎるように感じる」「自分の仕事に誇りを感じる」2問の平均点［測定人数： 9,746名、回答率： 97.3%］

健康経営戦略に基づき、従業員の健康の保持・増進を目的として投下された、主な施策別の費用です。

ニューノーマルな世界において、「働く」ということだけでなく、「仕事」と「生活」をトータルにシフトし、Well-beingを実現する

Smart Working（最適な働き方の実現）
Borderless Office（オフィスのあり方の見直し）
Culture Change（社内カルチャーの変革）

また働き方については、自宅やサテライトオフィス、出張先など、場所にとらわれないフレキシブルな働き方を可能とするテレワーク勤務を徹底し、新型コロナウイルスの感染防止に努めています。

定期健康診断

全社ウォーキングイベント

社員のメンタルヘルスを支援

歯科検診

家族の健康

感染予防対策

各種健康教育・セミナー・体力づくりの実施