マテリアリティ

富士通グループは、マテリアリティの改定を行いました。2018年に「CSR基本方針」の下で、マテリアリティを特定して以来、事業環境の変化やステークホルダーの期待を踏まえて定期的に見直しを行っています。2023年には、ビジネスを通じたお客様・社会への価値提供という観点をより重視するため、「経営におけるマテリアリティ」として見直しを行いました。その後、年1回の定期レビューを実施し、2024年には一部項目の更新を行っています。
2025年にはSSBJ（注1）・CSRD(注2)といったサステナビリティ開示基準を踏まえた対応、2026年度からの新中期経営ビジョンとの整合、および外部環境の変化への適合を目的として、再度マテリアリティの見直しを実施しました。
具体的には中長期的な視点で2035年を見据え、「サステナビリティトピックが企業の財務状況、業績、キャッシュフローなどに与える財務的影響」と「企業活動が環境や社会に及ぼすインパクト」の観点から評価を行いました。その結果、2023年に特定した2カテゴリー6テーマの構成は変わらず、項目名のみ「地球環境問題の解決」を「地球環境の保全」に修正しました。
当グループでは、持続的な成長に向けて解決すべきマテリアリティとして、「必要不可欠な貢献分野」、「持続的な発展を可能にする土台」の2つのカテゴリーを特定しています。必要不可欠な貢献分野について、Uvanceを中心とした事業展開により、「地球環境の保全 Planet」、「デジタル社会の発展 Prosperity」、「人々のウェルビーイングの向上 People」に貢献する価値をお客様・社会に提供します。また、持続的な発展を可能にする土台について、富士通グループの価値創造の源泉として、「テクノロジー」、「経営基盤」、「人材」を強化し、新たなビジネスモデルやイノベーションの創出を支えます。
2025年の見直しにおいては、これらのカテゴリーのもと、必要不可欠な貢献分野として3テーマ、持続的な発展を可能にする土台として３テーマと特定しています。
マテリアリティの評価プロセスでは、富士通グループ全社で行われる潜在リスクアセスメントの結果を活用し、全社リスクマネジメントとの整合性を確保しながら評価を実施しています。また、マテリアリティ分析から抽出された気候変動や人権、セキュリティなどの課題を、富士通グループ全社で行われる潜在リスクアセスメントにおいて重要リスク項目として連動させ、その一部は「事業等のリスク」として公表しています。
加えて、FUJITSU Level VP以上のエグゼクティブを対象にした評価制度「Executive Performance Management」において、マテリアリティ関連の取り組みを目標設定の推奨項目としています。マテリアリティを軸とした非財務指標については、役員報酬の評価指標（業務執行取締役の賞与）との連動も推進しています。
今後も引き続き、グループレベルでマテリアリティへの取り組みを推進し、経営における重要なリスクの低減・回避と事業機会の拡大を図り、富士通グループの企業価値向上と、地球環境の保全、デジタル社会、人々のウェルビーイングへ貢献していきます。

富士通グループでは、CSRD（ESRS（注3））のダブル・マテリアリティに基づき、企業と環境・社会の相互影響を考慮しマテリアリティを評価しました。また、年1回の定期レビューを行い、必要に応じた見直しを実施しています。

富士通グループ・ステークホルダー評価

マテリアリティ・マトリックス