富士通調査 2026AIで成果を出す企業の4つの共通点

富士通は2026年2月、グローバル企業の1,000人のCxOを対象に調査を実施しました。（*1）そして企業経営者が直面するテクノロジーに関する課題やAIの活用状況について分析しました。

その結果、オフィス業務においてAIを活用する企業は全体の4割（41％）を超えました。また、製造や配送などのフィジカルな業務における活用は3割（34％）を上回りました。分析ではAIの活用領域がデスクワークから現場へ拡大していることが明らかになりました。

調査プロジェクトをリードした富士通 技術戦略本部 テクノロジーマーケティング戦略統括部の西川 博シニアディレクターは、AIの普及について「真の実践フェーズに入った」と分析します。

「業務利用の流れはますます加速することが確実です。今後3年以内にオフィス・現場の双方で、AI・ロボットを適用する予定と回答した企業は、9割近くにのぼりました」

ただし、注意しなければならない点もあるといいます。

「AI導入がバブル的で加熱気味であること、セキュリティが不十分であること、AIそのものが未成熟であること、それに雇用への悪影響といった課題について、依然として不安があることがわかりました」と西川は述べています。

「一方で、約8割は、『AIの進化に対応できない企業は、競争力を維持できなくなる』とも回答しています。つまり、CxOや従業員は様々な不安を持ちつつ、テクノロジーの進化に取り残されてしまう危機感に押され、AIを使用している状況だと考えられます」

生産性向上を実現できているリーダー企業には、どのような共通点があるでしょうか？富士通が分析したところ、以下の4点で高いスコアを示していることがわかりました。