Health Well-being

方針

テクノロジー企業である富士通にとって「人材」が最も重要な資本であると位置づけ、パーパスの実現に向け、「社員の心とからだの健康と安全を守り、すべての社員が心身ともに健康でいきいきと働くことができる環境をつくりだす」ことをグローバル共通のサステナビリティ重要課題として設定し、「グローバルレスポンシブルビジネス（Global Responsible Business ）以下: GRB」の「ウェルビーイング－Health Well-being」の取り組みとして、「安全衛生」の活動と連携して推進しています。
国内では、富士通グループ労働安全衛生基本方針に基づき、「健康経営の取り組み」として、GRB「ウェルビーイング－Health Well-being」の活動を推進しています。社員と家族の健康の保持・増進、職場環境の整備に取り組むことで、生産性の向上、個人・組織の活性化、人材リテンション力の向上を図り、社員一人ひとりが心身ともに健康でいきいきと働くことができる職場環境づくりを目指すことが、パーパスの実現につながるものと考えています。また、富士通の健康経営の取り組みによって得られた成果は、広く社会に公表するとともに、ICTの提供を通じて、社会課題の解決に貢献していきます。

富士通グループ労働安全衛生基本方針

健康経営の位置づけ

推進体制・レビュー

GRBの「ウェルビーイング－Health Well-being」の活動は、各リージョン・グループ会社が、現地の法令・実態に合わせて取り組み、半期に1回開催する「サステナビリティ経営委員会」において、活動進捗や目標達成状況の確認、新規活動の審議を行っており、その結果は経営会議と取締役会に報告しています。
国内においては、経営トップが健康経営推進最高責任者（CHO）となり、その配下に健康経営事務局を設置、Employee Success本部・健康推進本部・富士通健康保険組合が事務局メンバーとなり、月2回定例会を開催して健康関連データ・健康課題の分析、目標・指標の設定、計画立案、施策実行、進捗管理、評価・改善を行っており、その結果は、CHOに定期的に報告しています。施策の実行については、健康経営事務局が中心となり、事業所・グループ会社の安全衛生委員会、産業医、産業保健・安全衛生スタッフと一体となって、組織（部門長・幹部社員）、個人（社員・家族）への働きかけを行っています。また、研究部門、事業部門の健康経営に関するビジネスへの取り組みについて双方向での情報共有を行い、健康経営をビジネスに反映するとともに、社内実践とICT技術の活用を推進しています。
健康経営の取り組みを推進する会議体として「中央安全衛生委員会」を設置し、労働組合代表と事業所・部門代表が情報共有と議論を行うことで、社員の意見を反映させています。

Health Well-being推進体制

拠点情報

国内の産業保健スタッフの配置状況
健康管理部門
産業医	常勤: 14 / 非常勤: 79 / 合計: 93
診療医他	常勤: 2 / 非常勤: 37 / 合計: 39
保健師	常勤: 87 / 非常勤: 23 / 合計: 110
看護師	常勤: 22 / 非常勤: 3 / 合計: 25
心理士	常勤: 6 / 非常勤: 0 / 合計: 6
その他医療職	常勤: 0 / 非常勤: 0 / 合計: 0
事務職	常勤: 42 / 非常勤: 0 / 合計: 42
合計	常勤: 173 / 非常勤: 142 / 合計: 315

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取り組みで解決したい課題と施策について

Health Well-beingの取り組みは、「Career & Growth Well-being」「Financial Well-being」「Social Well-being」の取り組みと連携し、ありたい姿「仕事もプライベートも、自分自身が大切にしている価値観に向き合い、自身の未来の幸せに日々向かっている。」を目指して、各リージョン・グループ会社が取り組んでいます。
国内では、「社員一人ひとりが自律的に健康状態を維持・向上することで自らのパーパス実現に向けて成長を続け、富士通グループの事業活動に貢献している状態」を目指し、健康経営戦略マップを策定しています。従来のようなリテラシー向上に留まらず、「自然に行動が起きる」状態の創出を重視しています。具体的には、「身近さ」「手軽さ」「実感」をキーワードに、施策単体の効果追求ではなく、運動×メンタル×睡眠、食×生活習慣病といった健康施策間の掛け合わせや、他領域の施策とも連携した統合的なアプローチを推進します。また、「全社員」に一律で提供するのではなく、「女性」「若年層」「高年齢層」「社員の家族」など、生活背景やライフステージの異なる層ごとに最適化したアプローチを実施します。これにより、社員一人ひとりが自らの働き方やライフステージに応じて健康施策に接し、健康行動を「会社から提供されるもの」ではなく「自分に合った選択肢」として主体的に選択できる状態を目指します。さらに、AI因果分析など富士通のテクノロジーを活用したデータ分析を推進することにより、施策の効果検証と改善、社員へのフィードバックを一体的に行い、データドリブンで継続的に進化する仕組みの確立を目指します。

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健康経営戦略マップ

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健康経営戦略マップにおける主な指標

健康経営戦略マップにおける主な指標
アブセンティーズム（注1）の改善【KGI】	2023年度実績: 1.32% / 2024年度実績: 0.72% / 2025年度実績: ―
プレゼンティーズム（注2）の改善【KGI】	2023年度実績: 1.48% / 2024年度実績: 1.73% / 2025年度実績: 1.70%
ワーク・エンゲイジメント（注3）の向上	2023年度実績: 2.49 / 2024年度実績: 2.49 / 2025年度実績: 2.51
総合健康リスクの改善	2023年度実績: 94 / 2024年度実績: 90 / 2025年度実績: 89
メンタルヘルス不調による欠勤・休職者率（注4）	2023年度実績: 2.22% / 2024年度実績: 2.12% / 2025年度実績: ―
仕事や生活の満足度	2023年度実績: 24.9% / 2024年度実績: 26.8% / 2025年度実績: 28.0%
健康行動実施率（行動変容ステージ）	2023年度実績: 45.4% / 2024年度実績: 47.4% / 2025年度実績: 51.0%
ヘルスリテラシー（CCHL）	2023年度実績: 3.77% / 2024年度実績: 3.82% / 2025年度実績: 3.87%

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(注1) アブセンティーズム :（傷病および外傷休業延日数÷在籍労働者の延所定労働日数）×100 で算出 [測定人数:34,909人 (年度末在籍者数) の就業データより算出]
(注2) プレゼンティーズム : ストレスチェックに追加した質問票による過去3か月間に何らかの疾患や症状を抱えながら出勤し、通常のパフォーマンスを発揮できなかった日数とその損失割合の調査から、1年間の損失割合を算出 [測定人数:34,909人、回答率:95.1%]
(注3) ワーク・エンゲージメント : ストレスチェックに追加した新職業性ストレス簡易調査票の「仕事をしていると活力がみなぎるように感じる」「自分の仕事に誇りを感じる」2問の平均点 [測定人数:34,909人、回答率:95.1%]
(注4) : 年度内のメンタルヘルス不調による1か月以上欠勤または休職者数を年度末在籍者で除した割合

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健康経営投資

健康経営戦略に基づき、従業員の健康の保持・増進を目的として投資した取り組みの費用は1,584百万円となっています。費用には、健康診断の費用等外部に支出する費用だけでなく、各種健康施策等の実施組織である健康推進本部のスタッフの人件費、設備関連費、間接経費を含んでいます。

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費用区分別
費用	金額（百万円）
ア　外注費	446
イ　人件費	994
ウ　設備関連費	82
エ　間接経費	62
合計	1,584

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主な施策別の費用

健康診断実施費用 408百万円
ストレスチェック実施費用 9百万円
eラーニング実施費用 7百万円
全社セミナー実施費用 1百万円

指標の検証事例

POS（知覚された組織的支援）の分析

Perceived Organizational Support（POS）とは、組織が自分の貢献を正当に評価し、自身の幸福や健康を気にかけて支援してくれていると、従業員がどの程度感じているかを示す概念です。富士通グループでは、POSの向上がHealth・Well-being推進における重要な要素の１つになりうると考え、2025年度は、富士通におけるPOSの傾向や実態を整理したうえで、POSに関連する要因を明らかにする解析を行いました。本分析では、「私の会社（組織）は、従業員がいきいきと仕事をし、健康的な生活を送るために、積極的に支援してくれている」という設問をPOSの指標として用い、POSを高めることでどのような良い影響があるのか、またPOSを高めるために具体的に何に取り組むべきかを定量的に検証しました。その結果、富士通においてPOSが高い従業員ほど、仕事満足度やワーク・エンゲイジメントが高く、ストレスが低く、仕事のパフォーマンスや健康意識が高いことが分かりました。さらに、POSを高めるためには、「働きがいの向上」「上司や同僚からの支援」「良好な対人関係の構築」「勤務形態の柔軟性」といった取り組みが効果的であることが示唆されました。今後は施策・制度に反映し、さらなる向上を目指していきます。

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図1 POS活用における実践の示唆

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このような分析結果は、健康動態データ（健康診断データ、休業状況など）、ストレスチェック結果とともにポータルサイトや社内報を通じて、全社員に公開しています。

リージョンの主な取り組み

Health Partners Groupへのサービス移管 in Europeリージョン

英国およびアイルランド（UK&I）の従業員支援を強化するため、Health Partners Groupへのサービス移管を実施しました。同サービスの活用により、業務に起因する健康不調の予防を支援するとともに、健康に関するアドバイスやサポートを通じて従業員の心身が健やかな状態に維持・向上されることを促進し、疾病や体調不良からの復職時におけるリハビリテーションを支援しています。また、オペレーション環境で働く従業員など、安全上、特に注意が必要な業務に従事する従業員を対象とした健康管理（ヘルスサーベイランス）も実施しています。

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Health Partners Groupへのサービス移管in Europeリージョン

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国内の主な取り組み

生活習慣病対策

富士通および国内グループ会社では、法定の健康診断項目に年齢別検査を追加した健康診断を実施し、Webシステムで健診結果、健康リスク、経年変化などを提供することで、自律した健康管理を支援しています。加えて有所見者に対して、産業医・産業保健スタッフが健康指導や受診勧奨を行うことで、生活習慣の改善・精密検査や医療機関受診の徹底を図っています。要治療と判定された人の受診勧奨後の治療状況は、重症化予防事業として富士通健康保険組合が健診後３か月間のレセプトでチェックし、未受療者には改めて受診勧奨を行い、適切な治療につなげています。また、社員の家族（富士通健康保険組合加入者の配偶者、40歳以上の家族）は、社員同様の健康診断（がん検診含む）が受診できるようになっています。

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[PDF] 重症化予防事業

PCやスマートフォンで健診結果を参照できるシステム

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がん対策

がん対策としては、生活習慣の改善による予防と健診による早期発見・早期治療を基本施策とし、法定の健康診断実施時に年齢別に胃がん、大腸がん、前立腺がん検診を追加して定期的な受診を推進しています。婦人科健診（子宮頸がん、乳がん検診）については富士通健康保険組合と連携し、女性全員を対象として実施・費用補助をしています。また、胃がん検診としては、35歳時にピロリ菌抗体検査を実施、陽性者には精密検査を行い、胃がんの発症リスク低減に取り組んでいます。
また、グループ全社員にeラーニング「がん予防と両立支援」を実施し、がんの正しい知識を身に付け、生活習慣の改善による予防と健診受診による早期発見・早期治療につなげています。なお、富士通健康保険組合と連携し、社員の家族にもeラーニング教材を提供しています。

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メンタルヘルス対策

産業保健スタッフが健康相談、メンタルヘルス疾患の就業支援・再発防止や各種メンタルヘルス教育を行うことで、社員および職場を支援し、メンタルヘルス向上につなげています。さらに常勤の精神科医・公認心理師を配置し、社内において就業時間内にカウンセリング等、専門的な支援が受けられる体制となっています。なお、健康相談やカウンセリングは、オンラインでも対応しており、在宅勤務時を含め、どこからでも受けられる体制となっています。また、健康保険組合においても電話、Webでの健康相談・カウンセリングを開設し、社員とその家族が気軽に相談できるようにしています。社員が ‘こころ’のWell-being を維持して働けるよう、メンタルヘルスに関する情報をまとめたWebサイトをイントラネット上に開設しています。相談窓口、メンタルヘルス関連コンテンツ、メンタルヘルス不調に関連する社内制度、ストレスチェックに関する情報を掲載しています。2024年度からは世界精神保健連盟が推進する10月10日の「世界メンタルヘルスデー」に合わせて、社員のメンタルヘルスへの意識向上を図り、セルフケア、ラインケアにつなげる目的でトップメッセージ、自身のストレス解消法、メンタルのセルフケア方法について発信しています。

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メンタルヘルスデーグラフィックレコーディング

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ストレスチェックでは、診断による社員のセルフケアを支援するとともに、集団分析結果を他の健康データと統合して経営層・幹部社員にフィードバック、Work life shiftの取り組みとも同期して、職場環境の改善につなげています。また、健康リスクが高い職場や高ストレス判定者が多い職場へは、ストレスマネジメント教育や健康いきいき職場づくりワークショップを提供し、ストレス要因低減、職場活性化を支援しています。

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口腔・歯の健康対策

口腔・歯の健康は、全身の健康の保持増進に重要な役割を果たすとともに、生涯を通じたQOL（Quality of life）に大きく影響することから、重要な健康課題の1つと設定し、口腔および歯の健康づくりについて、歯科検診、予防歯科セミナー等の施策を行っています。富士通クリニック内歯科において従来むし歯などの治療を中心としていた診療を、むし歯や歯周病の原因とリスクを調べ、発症を未然に防止し、長期にわたって口腔・歯の健康を管理していく歯科医院として、従来の歯科の設備やサービスを見直し、2023年9月に予防型の歯科医院へ改装しました。従業員へ口腔・歯の健康について啓発する中で、実践を通じた情報発信を行っています。

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歯科検診
- 25、30、35、40、45、50、55、60歳の社員を対象に、歯牙（う蝕・破折）のチェック、歯周ポケット測定、ブラッシング指導等を行い、若年層のうちから口腔・歯の健康に関心を持ってもらうとともに、早期治療、予防を推進しています。
予防歯科セミナー
- 予防歯科セミナーを開催し、むし歯（う蝕）・歯周病の病因論、歯科受診の方法、セルフケアの方法など、KEEP28（注5）を目指した知識普及を行っています。

(注5) 「KEEP28」 : JOFが推進している歯が生えそろってから一生を終えるまで一本も歯を失わないこと、現在の年齢から歯を失うことなく生涯自分の歯で生活することを目的とした予防歯科の社会的な取り組み

歯科治療室

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ヘルスリテラシー・健康意識の向上

保健指導やeラーニング・幹部社員研修・全社セミナーなどの各種健康教育、運動・食事・喫煙に関する各種イベント、そして社内報やポータルサイトを通じた情報提供などを通して、社員のヘルスリテラシー・健康意識の向上、健康行動の定着を図っています。

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若年層からのヘルスリテラシー・健康意識向上施策

富士通では、若年層のヘルスリテラシー・健康意識向上に力を入れています。入社後の研修では、自身の健康管理に関する内容を必ず盛り込み、その後、入社者全員を対象とした医療職との面談を実施しています。新生活のスタート時から健康を意識してもらうことで、ヘルスリテラシーの向上を図っています。さらに、仕事や生活環境が大きく変化する30歳時には医療職による全員面談、35歳時には予約制で専門職による面談を実施するなど、ライフステージに合わせたきめ細やかな健康サポートを提供しています。

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健康教育

全社eラーニング：年1回、富士通および国内グループ会社全社員に対して、重要な健康テーマをとりあげてeラーニングにより知識の習得と健康意識の向上を図っています。2025年度は「自ら育む目の健康ガイド」というテーマで実施し、国内社員33,375人が受講し、事後アンケートにおいて93％が有益であると回答しました。
幹部社員：幹部社員登用時および年に1回、ピープルマネジメント教育の一環として、部下のメンタルヘルスケア教育を実施しています。
全社セミナー：「運動」「休養」「食事」「禁煙」「女性の健康」などに関したセミナーを国内グループ全社員に対してオンライン形式で配信しています。2025年度のセミナーは平均750人の社員がライブ参加し、事後アンケートにおいて95％が有益であると回答しました。
事業所セミナー：事業所ごとの課題に則して、メンタルヘルス、健康づくりなどのテーマでセミナーを実施しています。

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（注）詳細は、2025年度実績健康教育をご覧ください。

健康教育後の取り組み

将来を見据えた健康管理をテーマに、2023年度のeラーニング「歯と口からはじめる健康づくり」の内容をふまえ、学習した内容を自分事としてもらえるよう、富士通健康保険組合による歯科健診補助年代の拡大を行いました。歯科健診を受ける機会の拡大とともに、歯科健診会場で歯科セミナーの上映、体組成測定、ロコモ測定、骨密度測定などを複合的に提供し、行動変容を促しています。様々なプログラムを提供し各自に合った健康行動につなげていきたいと考えています。

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健康イベント

全社ウォーキングイベント「みんなで歩活」
日常生活の中に運動習慣を定着させ、健康意識の向上を図るため、春と秋の年2回、スマートフォンアプリなどを活用して1か月間の平均歩数をチーム・個人で競う全社ウォーキングイベント「みんなで歩活」を富士通および国内グループ会社全体で実施しています。平均歩数上位者、1日平均 6,000歩達成のチーム、毎日8,000歩達成などのチーム・個人にインセンティブが進呈されます。
全社ウォーキングイベント連動企画
ウォーキングイベント募集期間、開催期間、開催されていない期間含めて、富士通では多くの連動企画を実施しています。富士通の陸上競技部競歩選手によるウォーキング教室から、Fujitsu SportsのアスリートとRIZAPがコラボレーションし、スキマ時間で実施できる「1日5分のちょいトレチャレンジ♪」のライブ配信。歩活期間中の応援イベントとして、ティップネスによる「20分で2,000歩目指す！室内ウォーキングLIVEレッスン」も開催しています。各事業所においてもライブ配信のパブリックビューイングをはじめ特色あるウォーキングイベントを開催しています。
食育イベント「みんなで食育DAY」
毎月19日を「食育DAY」として食事行動に関するメールマガジンを国内全社員に配信し、健康のための食事行動や旬の食材を用いた健康レシピとその効果を紹介するとともに、全国の社員食堂でその食材を用いた特別メニューを提供し、食に対する意識を高める取り組みをしています。
健診値改善セミナー
健康増進に取り組むべきと理解しているが行動を起こせていない従業員をターゲットにRIZAPの講師による健康診断の結果をもとにより具体的な改善方法を学び、実行し、振り返りを行うセミナーを開催しています。

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（注）詳細は、2025年度実績健康イベントをご覧ください。

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職場環境整備・組織支援体制

富士通グループでは、Work Life Shiftの推進により、テレワーク勤務を基本とし、フレックスタイム制や裁量労働制などの柔軟な勤務形態を積極的に活用し、多様な働き方を支える仕組みを充実させています。こうした働き方を前提とし、富士通および国内グループ会社では、各組織に産業医、産業看護職、心理職を職場担当として配置し、それぞれの職場背景を踏まえた産業保健活動を展開しています。職場担当制とすることで業務や職場特性への理解を深め、社員一人ひとりへの健康相談に加え、ミドルマネジメント層へのサポートも含めた支援を強化しています。また、所属組織・会社単位での社員の健康状態や健康づくりへの取り組み状況について、グループ全体と比較したデータを集約した「健康通信簿」を作成しています。これをエンゲージメントサーベイやストレスチェックの集団分析結果と併せてフィードバックすることで、社員の健康状況に関する課題を可視化して共有し、職場と一体となった職場環境整備に取り組んでいます。

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職場環境整備組織支援体制

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喫煙対策

受動喫煙による健康被害から社員を守り、喫煙者の健康リスク低減を図るため、2020年10月から事業所内において完全禁煙を実施しています。
喫煙者の禁煙をサポートするために、喫煙の健康への影響を正しく理解するためのセミナー開催、禁煙治療の支援・費用補助などの取り組みを推進しています。また、喫煙に関する情報をイントラネット上に集約し、治療などの相談窓口を設置しています。5月の世界禁煙デーには産業医からのメッセージを発信し、グループ全体の禁煙への意識向上につなげています。また、アプリを使用して、禁煙チャレンジャーとサポーターがチームとなって取り組む禁煙チャレンジを開催しています。アプリではゲーミフィケーションを活用して禁煙チャレンジャーが冒険者、サポーターが仲間たちとなり、禁煙を達成する旅に出るという体験を通じて禁煙成功への意識を盛り上げています。

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女性の健康への取り組み

女性特有の健康課題に対して、女性の健康に関する知識向上や女性を取り巻く健康課題に対する理解・関心の醸成を図るため教育・情報提供、専用の相談窓口の設置、女性特有のがん検診の実施・費用補助などを行い、女性がいきいきと働くことができる職場づくりを推進しています。

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イントラネット内に「女性の健康ポータルサイト」を開設し、テーマ（ホルモン・ライフプラン・更年期・がん等）別の女性の健康に関する情報、セミナー開催情報や過去のセミナーのアーカイブ、女性の健康相談窓口などの情報発信を行っています。
毎年3月の女性の健康週間に合わせて、女性の健康に関するセミナーをグループ全社員に対してオンライン形式で配信しています。対象者を女性社員だけに限定せずに全社員とすることで、全社員が女性特有の健康問題に正しい知識や関心を持ち、女性がはたらきやすい職場づくりを推進し、女性社員の活躍を支援しています。
ダイバーシティ、エクイティ&インクルージョン施策と連携し、育児休職からの復帰直後の社員および育児中社員を部下に持つ上司を対象に開催している育児と仕事の両立をテーマとしたセミナーにおいても、女性特有の健康に関する時間を設けています。
婦人科健診（子宮頸がん、乳がん検診）は、全女性社員を対象として、自己負担なしで受診することができます。会社の法定健康診断とセットでの受診や契約医療機関での受診、かかりつけ医での受診など受診方法を選択できます。

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女性の健康ポータルサイト

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仕事と治療の両立支援

富士通および国内グループ会社では、「きちんと治療してから仕事に復帰する」を基本的な考え方として、安心して治療に専念できるよう各種休暇制度、収入補償の仕組みを整えています。休業からスムーズに復帰ができるように、休業中から医療職による支援を行い、復帰に際しては、産業医（産業保健スタッフ）、人事、所属長、本人が合同面談を行い、復帰後の業務や就業上の配慮を検討しています。
休業中の療養、休業からの復帰を支援するため、社員およびサポートする所属長や家族に向けて、療養の目的や望ましい療養のあり方、体調が回復し職場に復帰する際の考え方、職場復帰の手続き上の留意点等をまとめたガイドブック「職場復帰の手引き」を提供しています。また、このガイドブックを職場復帰支援に関わられている他社の産業医（産業保健スタッフ）、人事、所属長にも活用していただけるようにしました。

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職場復帰の手引き

本ガイドブックは、画一的な産業保健活動を強制するものではありません。従業員への対応は、個別因子、企業ごとのルールによって総合的に判断されるべきもので、記載されている内容はその参考にすぎないものと考えています。本ガイドブックは、休職者の復職の判定、支援の際に、主治医、産業保健スタッフおよび休職者本人が参考にするために作成されていますが、今後より質の高い研究成果が示されれば、修正、変化する可能性があります。
著者らは、可能な限りの手段を講じて記載されている情報の確認を行っていますが、配布に際していかなる保証を行うものではありません。本ガイドブックは内容の解釈および使用の責任は利用者にあります。著者らは、本ガイドブックの使用によって生じたいかなる損害に関して責を負うものではありません。

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[PDF]「職場復帰の手引き」のダウンロードはこちらから

感染症対策

富士通および国内グループ会社では、様々な感染症から社員を守るため、相談窓口の設置、情報提供など積極的な対策を講じています。感染症の予防対策として、季節性インフルエンザ予防接種を社内で実施するほか、海外赴任者を対象とした赴任先ごとに推奨される予防接種（会社負担）を実施しています。また、近年流行が確認された風しんは自治体と連携し、事業所での教育や啓発を実施しています。

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頭痛対策

頭痛専門の産業医を配置し、社員の頭痛相談を行っています。
日本頭痛学会、日本頭痛協会が制定している頭痛の日（2月22日）には頭痛を持つ社員が相談しやすく、気軽にサポートを受けられる環境になることを願い、社内の産業保健スタッフはグリーンのリボンを身につけています。

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[PDF]「FUJITSU頭痛プロジェクトについて」（3.25MB / 24ページ）

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社外評価

健康経営優良法人2025～大規模法人部門～

富士通は経済産業省および日本健康会議より「健康経営優良法人～大規模法人部門～」に認定されています。
これらは、富士通が、社員と家族の健康と安全確保を経営の最重要課題の1つと位置づけ、全国の事業所に医療専門職が在籍している充実した体制を整え、生活習慣病対策の保健指導、メンタルヘルス対策や喫煙対策など、様々な施策に継続的に取り組んできた結果が評価されたものです。
国内グループ会社においては、「ホワイト500（上位500法人）」に4社、「大規模法人部門」に7社、「中小規模部門」で6社が認定されました。

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（注）社名は認定時のもの（2026年4月1日時点　健康保険組合加入会社を記載）

大規模法人部門（ホワイト500）：富士通ネットワークソリューションズ（株）、島根富士通（株)、FDK（株）、パーソルコミュニケーションサービス（株)
大規模法人部門：富士通Japan（株）、エフサステクノロジーズ（株）、（株）富士通ラーニングメディア、新光電気工業（株）、富士通フロンテック（株）、（株）ジー・サーチ、Ridgelinez（株）
中小規模法人部門：（株）FTIS、（株）ベストライフ・プロモーション、１FINITYモバイルテクノ（株）、エフサステクノロジーズCS（株）、エフサステクノロジーズ太陽（株）、（株）ツー・ワン

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2026年3月がん対策推進優良企業表彰受賞

富士通は、厚生労働省が行っている「がん対策推進企業アクション（注6）」の令和七年度がん対策推進優良企業表彰を6年連続で受賞しました。

(注6) : がん検診受診率の50％以上への引き上げと、がんになっても働き続けられる社会の構築を目指す国家プロジェクト（厚生労働省委託事業）

2024年以前の表彰など

2024年3月女性の健康フレンドリー企業2024「女性からだ会議Ⓡ大賞」
2022年12月スポーツ庁令和4年度体力つくり優秀組織表彰の「体力つくり国民会議議長賞」受賞
2022年3月「頭痛対策プログラムの世界的リーダー企業」認定
2021年3月「健康経営銘柄2021」選定
2021年10月女性からだ会議®大賞2020優秀賞受賞
2020年3月がん対策推進企業表彰「がん対策推進パートナー賞【情報提供部門】」受賞

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健康経営普及の取り組み・社会貢献

富士通では、健康管理・健康経営の実践事例や研究成果などを様々な形で社外に提供・発表することで、健康経営の普及、社会全体の健康課題の解決に貢献しています。また、産業医・医学生・看護学生などの企業内実習の受入れを行い、産業保健人材の育成に貢献しています。

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アスリート社員派遣による運動プログラムの提供
富士通Japan株式会社が支援する北海道神恵内村の糖尿病重症化予防事業では、歯周病対策を中心に据えた医科歯科連携の実践に加え、企業スポーツOBの知見を生かした運動プログラムを実施しています。一人ひとりの悩みに合わせた個別運動指導や、みんなで楽しく身体を動かす集団での運動イベントを通じ、地域住民の健康維持・増進に貢献しています。
【富士通Japan】糖尿病、歯周病の重症化予防に向けた、北海道神恵内村の医科歯科連携事業｜富士通広報note
【富士通Japan】関係者が語る！北海道神恵内村の医科歯科連携事業の意義とは？｜富士通広報note
がんeラーニング教材の社外への提供
2019年度に富士通および国内グループ会社社員向けに実施したeラーニング「がん予防と両立支援」で使用した教材を「がん対策推進企業アクション」（厚生労働省プロジェクト）を通じて、同プロジェクトのパートナー企業・団体に提供しています。

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アスリート社員派遣による運動プログラムの提供

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（注）その他の社外発表等については、2025年度実績健康経営の普及・社会貢献をご覧ください

健康経営関連サービス

富士通グループでは、社会全体の「健康」に対して、病院向け、診療所向け、介護事業者向けソリューション、健康情報ソリューション、地域医療ネットワークなどヘルスケアソリューションの提供を通じて貢献しています。
また、人々が生活の質を向上させ、ウェルビーイングを実現するため、イノベーションとトラスト基盤を提供し、一人ひとりの意思に基づくデータ循環や、先端技術を誰もが使える社会の実現に向けて、生活者・医療機関・企業・行政などをつなげ、生活者が中心となる社会と産業の再構築を目指します。

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ヘルスケアソリューション

2025年度実績

健康教育

表1 研修・教育の区分別受講者数

全社eラーニング

テーマ: 「自ら育む目の健康ガイド」
実施形態: eラーニング
対象者: 国内全社員
受講者数: 33,375人

一般社員教育

テーマ: 入社時健康教育
実施形態: eラーニング
対象者: 国内全新入社員

選択教育

テーマ: ストレスチェック後のセルフケア研修
実施形態: eラーニング
対象者: 国内全社員
受講者数: 3,000人

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表2 全社セミナーの名称および視聴者数

2025/06/17

セミナー名: ストレスに負けない！30分で学ぶ、マインドフルネス入門
講師: 富士通株式会社健康推進本部斎藤壮士先生
ライブ視聴者: 812人
アーカイブ受講者数: 800人

2025/11/10

セミナー名: 食育セミナー働く世代の脳を守る！未来のための食事講座～働き盛りに潜む認知症リスク！食事でできる予防策～
講師: 国立長寿医療研究センター大塚礼先生
ライブ視聴者: 660人
アーカイブ受講者数: 1,848人

2026/03/11

セミナー名: 女性健康習慣セミナー：災害時、知っておきたい心とからだの守り方
～女性が直面する困難と乗り越えるヒント過去に学び未来に備える～
講師: 神奈川県立保健福祉大学大学院吉田穂波先生
ライブ視聴者: 766人
アーカイブ受講者数: 244人

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健康イベント

表3 全社ウォーキングイベント「みんなで歩活」
実施時期
2025年秋	参加者数: 30,913人 / 参加率: 38.3%
2025年春	参加者数: 32,081人 / 参加率: 37.9%
2024年秋	参加者数: 32,370人 / 参加率: 38.3%
2024年春	参加者数: 32,081人 / 参加率: 37.4%
2023年秋	参加者数: 31,813人 / 参加率: 36.7%
2023年春	参加者数: 31,928人 / 参加率: 34.7%

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表4 全社ウォーキングイベント連動企画LIVE配信

2025/05/01

テーマ: 室内ウォーキングLIVEレッスン春
参加者数（ライブ）: 1,080人
視聴者数（アーカイブ）: -

2025/11/01

テーマ: 室内ウォーキングLIVEレッスン秋
参加者数（ライブ）: 1,430人
視聴者数（アーカイブ）: 2,457人

2026/02/01

テーマ: 行動が変わる！健診対策＆健康レベルUPセミナーplusちょいトレ♪
参加者数（ライブ）: 695人
視聴者数（アーカイブ）: -

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健康経営の普及・社会貢献

表5 社外発表（講演・学会発表・記事投稿）
形式・日時	講演会・学会・媒体名／タイトル
講演 2025/05/01	第98回日本産業衛生学会／頭痛による生産性の低下とその対応を考える
講演 2025/06/01	Headache Master School Japan　2025　Spring Semester Kanazawa ／健康経営の視点から頭痛医療を考えるーFUJITSU頭痛プロジェクトの意義ー
講演 2025/11/01 (1)	子どもたちの現在と未来を救うための学校における頭痛教育プロジェクト（静岡雙葉中学校・高校）／頭痛を学ぼう
講演 2025/11/01 (2)	第53回日本頭痛学会総会（横浜）／「救命救急室(ER)で扱う頭痛」他1件
講演 2026/02/01	日本医師会認定　実地研修　東京都医師会・慶應医師会産業医研修会／「事例検討　メンタルヘルス不調者への対応　～職場復職支援～」
学会発表 2025/10/01	第84回公衆衛生学会／私たち保健師のコアバリュー＆コアコンピテンシー
学会発表 2025/11/01 (1)	第53回日本頭痛学会総会／シンポジウム５「性成熟期女性の婦人科疾患と片頭痛～頭痛専門医と婦人科医との相互連携によるトータルマネージメント」Overview: 女性の片頭痛診療における問題点　他1件
学会発表 2025/11/01 (2)	第35回日本産業衛生学会全国協議会／歯科検診の意識調査と検診受診率向上の取り組み報告　他1件
学会発表 2025/12/01	第14回日本公衆衛生看護学会学術集会／生活習慣改善をサポートする食品を活用した保健指導とアンケート結果
論文 2025年 (1)	Hypertension Research ／ Body fluid management as a treatment for obstructive sleep apnea: a new possibility for sodium-glucose cotransporter 2 inhibitors.　他1件
論文 2025年 (2)	The Journal of Headache and Pain ／ Association between headaches and lifestyle factors and physical and mental symptoms among 63,071 workers at a Japanese information technology company.
論文 2025年 (3)	Rinsho Shinkeigaku ／ Interictal burden of migraine and its evaluations: a literature review.
論文 2026年	Sleep and Breathing ／ Conventional polysomnographic parameters fail to predict unrefreshing sleep in patients suspected of obstructive sleep apnea.
論文 2026/03/01	Journal of Occupational Health (Online ahead of print) ／ Chronic inhalation exposure to 0.5 ppm of 2-ethyl-1-hexanol induces histopathological changes in olfactory, respiratory, and skin tissue of mice.

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表6 社外委員検討会・委員会等への参画・派遣の状況
主管	委員会・検討会名／役職等
公益社団法人日本産業衛生学会	産業保健看護部会,関東地方会,ダイバーシティ推進委員会,産業歯科保健部会,就労女性健康研究会／代議員,委員,拡大幹事,幹事
一般社団法人日本頭痛学会	Headache Master School Japan、診療向上,ガイドライン,広報,編集委員会,学会総会／委員,実行委員,アドバイザー
一般社団法人日本産業保健師会	理事
一般社団法人日本産業保健法学会	広報委員会／委員
一般社団法人日本総合検診学会	人間ドック健診専門医制度委員会／代議員
公益社団法人日本人間ドック学会	人間ドック健診専門医制度委員会／代議員
中央労働災害防止協会	月刊誌『安全と健康』編集委員会／委員
公益財団法人日本建築衛生管理教育センター	建築物環境衛生管理技術者講習会　名古屋地区委員会／委員
独立行政法人労働者健康安全機構	神奈川産業保健総合支援センター／産業保健相談員
一般社団法人神奈川労務安全衛生協会川崎北支部	産業保健活動委員会／世話人代表
川崎市	中原区食育推進分科会／委員
公益社団法人川崎市歯科医師会	中原区支部総務委員会／委員