事業成長を通じて顧客・社会価値を創出する富士通の新しい
マテリアリティ

気候変動の深刻化や地政学リスクの高まり、AIをはじめとする急速なテクノロジーの進化など、企業を取り巻く環境は大きく変化しています。こうした変化に対応しながら持続的に成長していくためには、企業活動と社会課題の関係性を捉え、経営に反映していくことが重要です。
富士通は、事業を通じた顧客・社会への価値提供と企業価値の向上に向けて、環境・社会と企業活動の相互影響を踏まえて重要課題を特定し、経営や事業戦略に組み込んでいます。
マテリアリティへの取り組みを通じて、顧客・社会への価値提供を進めるとともに、重要な経営リスクの低減・回避と事業機会の拡大を図ります。富士通は、事業とサステナビリティを一体で推進することで、持続可能な社会の実現と企業の持続的な成長を目指しています。

マテリアリティとは、企業が持続的に成長していくために優先的に取り組むべき重要課題です。企業を取り巻くさまざまな課題の中から、経営や事業にとって特に重要なテーマを特定し、戦略や意思決定に反映します。
富士通では、マテリアリティを全社戦略および事業戦略に組み込み、事業を通じた顧客・社会価値の創出と、事業機会の拡大やリスクの低減・回避を推進するための重要な経営基盤として位置づけています。

2026年度には、2035年度までの10年間を対象とする「中長期経営ビジョン2035」を策定し、Technology-drivenの価値創造に向けた方向性を示しています。富士通は2018年にマテリアリティを特定して以来、事業環境や社会の変化を踏まえながら継続的に見直しを行ってきました。今回のマテリアリティの改定においては、この中長期経営ビジョン2035に加え、AIをはじめとするテクノロジーの進化や地政学的な変化、サステナビリティ開示要請の高まりなどを踏まえ、2035年を見据えた視点でマテリアリティを再評価しました。
見直しにあたっては、「サステナビリティ課題が企業に与える財務的影響」と「企業活動が環境や社会に及ぼすインパクト」の両面から評価を行い、重要課題を再整理しました。