ビジネス人財に、データ分析力という武器を。
大陽日酸が富士通と挑む、データ利活用人財育成

大陽日酸は、酸素・窒素・アルゴンなど産業ガスを製造・販売する企業です。1910年に創業した日本酸素と、同じく1910年代に起源を持つ大陽東洋酸素が2004年に合併し、大陽日酸が誕生しました。2020年には持株会社制に移行し、グローバルに事業を展開する日本酸素ホールディングスの日本事業会社として、産業ガスの国内シェアNo.1を誇っています。「進取と共創。ガスで未来を拓く。」という理念のもと、人と社会と地球の心地よい未来の実現を目指して日々努力されています。

2022年4月、大陽日酸では、経営企画・ICTユニットの傘下で「DXセンター」が発足しました。デジタル技術を活用することにより、大陽日酸グループの企業風土・企業文化の変革に取り組まれています。

DX推進に向けた取り組みや、人財育成について、DXセンターの赤井 康昭 氏、松島 洋輔 氏、峯 竜二 氏、佐藤 優成 氏に話を聞きました。

――大陽日酸全社でのDX実現に向けて、DXセンターが今感じておられる課題と、どのように解決しようとされているのかお聞かせください。

赤井 氏：DXの実現には、全社的な活動への発展が不可欠です。DXセンターのメンバーはデータ活用やデジタル化技術に長けていますが、各部門・各分野のビジネス上の課題を隅々まで熟知しているわけではありません。そのため、各部門・各分野のビジネス人財をDX人財に育てることで、全社的なDX推進活動や業務課題解決の原動力になってもらおうと考えました。

松島 氏：現場には、様々なデータが存在します。大きな成果を出すには、DXセンターだけでなく、多くの社員を巻き込み、企業全体でデータ利活用に取り組む必要があります。データ活用を「個人戦」から「団体戦」に引き上げなければ、会社全体の進化にはつながりません。

――こうした課題を踏まえ、DXセンターが目指すDX人財として、どのような人財像を描かれたのでしょうか。

赤井 氏：「ビジネス力とデータ分析力を、両利きで推進できる人財」。つまり、データやツール、AIという武器・道具を用いてビジネス上の課題を解決でき、発想の転換ができる人財の育成を目指しています。各部門・各分野の業務に精通した人財にデータ分析力が備わることで、現場の社員自ら社内に眠るデータを分析・活用し、そこから得たノウハウと気づきをもとに課題解決に向けた業務変革の起点となってもらいます。