【変革のキーテクノロジー】デジタルツインで持続可能な地域社会を実現

富士通は、小規模な工場など構成要素が限られたデジタルモデルによるデジタルツインの開発を進めています。このデジタルツインから人文科学の知見を応用し、人と環境の影響を組み合わせたソーシャルデジタルツイン（SDT：Social Digital Twins）の構築を、都市全体、地域全体、さらには社会全体にまで活用を広げようと取り組んでいます。実世界をセンシングし、人文科学による洞察を加えることで、デジタル空間上に実社会を再現します。

例えば、デジタルリアリティソリューションのグローバルリーダーであるHexagonと提携し、ドイツ・シュトゥットガルト市の「Urban Digital Twin project」を支援するプラットフォームを提供しました（注1）。シュトゥットガルトの土木事務所では、このSaaSソリューションを利用して、街中にある水道、道路など様々なインフラ設備にIoTセンサー情報からモニタリングした結果を可視化・分析し、都市環境における適切な保守アクションをとることで60万人の住民の生活の質の向上に取り組んでいます。

また、富士通は、機能を向上させるためにActlyzerなどのAIテクノロジーを活用し、将来のソーシャルデジタルツインに不可欠な基盤を構築しています。Actlyzerは、人の行動や表情、人と人、物と物との関係、周囲の環境などをセンシングする技術の一つです。ヒューマンセンシングやコンテクストセンシングで得た人に関わるデジタル情報を用いて、人の心理状態を推定し、次の行動を予測することができます。

富士通は、米国カーネギーメロン大学（CMU）と、ソーシャルデジタルツイン技術の開発に焦点を当てた複数の研究プロジェクトで協業しています（注2）。社会実装に向けて、交通規制や車両移動状況などの実データを用いて、動的に人流の発着地を推定して交通量の管理や調整を行うことで、CO2排出などの環境問題や経済効率などの都市問題を解決するための施策による有効性の検証を進めています。グローバル社会における共同研究・技術の実用化を模索することに重点を置いています。

社会は、デジタルツインのようなテクノロジーと行動科学からの洞察を融合することで得られる潜在的な可能性に気づき始めました。富士通は、これらの分野に積極的に投資し、社会計画の未来を形作るツールとモデルを構築しています。

今後も、コンバージングテクノロジーによる交通ネットワークの最適化やスマートシティ化、およびその他のソーシャルシステムのデジタルツイン構想に、ソーシャルサイエンス主導のモデルがどのように組み込まれるかに注目してください。

（注）この記事はFujitsu Blogに掲載された「Social policy is on the edge of a digital revolution」の抄訳です。