札幌医科大学 様 札幌医科大学×富士通 事例から見る「Healthy Living Platform」の有用性

医療従事者がタブレットで説明している様子

診療データの構造化・標準化により治験領域への貢献と個人に最適な医療提供を実現するため、北海道公立大学法人 札幌医科大学と富士通は、患者の健康データの活用によるデータポータビリティの在り方を検討し、北海道内の医療機関との地域医療連携を推進することに合意。2023年9月より、同大学附属病院にて「Healthy Living Platform」の運用を開始しました。本稿では、札幌医科大学附属病院が直面する医療現場の課題と、Healthy Living Platformの導入効果について紹介します。

課題

  • 基幹病院が広大なエリアをカバーする医療提供体制に必要な情報共有体制の未整備
  • 新型コロナウイルス感染症のパンデミックなどで明るみになった「災害医療への脆弱性」
  • 医療の供給過多や検査、薬剤投与も含めた非効率性

解決

  • データポータビリティ機能により患者の健康データを連携医療機関で閲覧が可能
  • 「3省2ガイドライン」に準拠した安心・安全な運用ができるクラウド上にデータを保管
  • 多くの電子カルテシステムの共通言語である FHIRリポジトリを有する基盤

効果

  • 患者のEHRとPHRを連動させて患者の状態を把握、地理的な距離を超えて診療業務を最適化・効率化
  • 安全・安心な外部クラウドで災害時にも診療データを担保、診療を継続
  • 莫大な医療情報データを扱える基盤により、効率的にデータを利活用

Living Healthier with Fujitsu + Microsoft

パーソナライズされた医療サービスの提供を目指して 
札幌医科大学付属病院におけるHealthy Living Platformの活用

札幌医科大学様

パーソナライズされた医療サービス

すべての人が健康で安心した毎日を過ごせるように、社会全体で健康データを利活用する

地域基幹病院としての課題

地方では特に、遠隔医療・小規模な地域医療が課題になっています。札幌医科大学は、北海道の基幹病院として広大なエリアをカバーする必要がありますが、地理的な距離と時間という課題のほか、医療者と患者をつなぐ健康情報の相互理解や信頼関係の構築に、現在の遠隔診療システムでは限界を感じています。また、「小規模」の医療地域が複数あることで、無駄と分かっていても取り揃えるべき「仕組み」が必要となり、財政的にも大きな影響を受けています。
(詳細はPDF資料をご覧ください)

デジタル化で広がる・変わる医療

当初EHRが参照できる患者向けスマートフォンアプリについて、高齢の方には使いにくいのではという懸念がありました。そこで当院では、まずは在宅医療のモニタリングや経過観察でケアする方に使っていただき、患者のメリット、医療者として患者をケアするうえでのメリットを把握するところから始めています。
(詳細はPDF資料をご覧ください)

情報通信技術とクラウド機能の革新で医療のあり方が一変

例えば、在宅酸素療法の方、24時間血糖を計測している方、あるいは不整脈疾患のある方、リハビリテーションに積極的に関わっている方などが対象です。どこでどんな検査をしたか、どういう数値が出たか、使用された薬剤は何か、患者本人が持つ情報をもとに、地域連携、病院連携へと広げていきたいと思います。それにより、これまで希少疾患や手術支援など限定的に使われていた遠隔医療も、健康相談などの医療情報が統合され、情報主体が患者になると、より精度の高い処置ができると期待しています。
(詳細はPDF資料をご覧ください)

札幌医科大学付属病院としてのビジョン

これらの医療情報はビッグデータとなり、得られた科学的情報をアカデミア主導のデータプラットフォーム構想につなげることにも期待しています。北海道エリアの様々な健康情報を一元的に取りまとめて把握することができれば、日本の医療のモデル地区になり得ます。まずは今回のプラットフォームを北海道に普及、・定着させ、将来的には日本全体の医療、ヘルスケアに大いに寄与することを目指していきます。この取り組みは、札幌医科大学の使命である研究、教育、臨床のすべてに、必ずや良い効果をもたらすはずです。
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