既存情報システムを最適化し、DX基盤としてあるべき姿に モダナイゼーション
モダナイゼーションとは?
モダナイゼーションとは(モダナイゼーション=modernization)、元来「近代化」「近現在」の意を持ち、古くなったIT資産(ハードウェアやソフトウェア)を、ニーズに合わせて最新の製品や設計構造に置き換えることを指します。
「2025年の崖」に向けて古くなったIT資産を、最新の製品やアーキテクチャに置き換えることを指すという意味で一般化していますが、富士通ではリスク回避としてではなく、企業のビジネス競争力向上を目指した、先進IT活用・データドリブン化・スピード化を可能にするための取り組みだと考えています。
モダナイゼーションの重要性
近年のデジタル化の加速に伴いあらゆる業界において、AIやエッジコンピューティング、データプラットフォームなどを活用したDX推進企業が新規参入し、革新的なビジネスモデルを以て既存の市場原理を揺るがす事例が多くみられるようになりました。また、経営資源がデジタル化することで、組織横断的なデータマネジメントやデータ活用、サプライチェーン上での企業間データ連携、協調領域における業界内データ連携に基づく経営判断、価値創出、コスト削減が可能となりました。いかにデータドリブンを推進できるか否かが、企業やバリューチェーン、業界の競争力に大きく影響するようになります。
こうした環境変化の中で、企業がビジネス競争力を向上させ、持続可能な経営を実現するためには、先進的なデジタル技術とデータを駆使して、ビジネスモデル、業務プロセス、組織、企業文化を含めた変革(DX)を迅速に実現する必要があります。
モダナイゼーションとマイグレーションの違い
モダナイゼーションは、システムやアプリケーションを最新の状態に更新し、現行システム構造を変革した上で、蓄積された情報資産を活用することです。一方、マイグレーションは現行システム構造を変えずに、利用環境の変化に対応するため、データやシステムを新たな環境へ移行することです。
このように、モダナイゼーションとマイグレーションは目的も方法も異なるため、システム更改の際には、両者の違いを理解した上で、最適な方法を選択することが重要です。
変化の激しいビジネス環境において、競争力を維持し、新たなビジネスチャンスを創出するためには、単なる環境移行にとどまらない、モダナイゼーションによる抜本的なシステム刷新を検討することが重要です。
モダナイゼーション方式の選択
モダナイゼーションを効果的に実施するには、既存データの利活用に向けてシステムの仕分けを行ったうえで、特性に応じた適切なモダナイゼーション方式を選択する必要があります。
アプローチの手法としては、大きく①リホスト、②リライト、③リビルドがあり、それぞれの方式には、下図のような特徴があります。経営、業務、そして将来的なITシステム環境の方向性を総合的に評価することで、モダナイゼーション方式を選択します。
①リホスト :言語やプログラム・ロジックを変えずにプラットフォームを置き換え
②リライト :プログラム・ロジックは変えずに言語とプラットフォームを変更
③リビルド :既存アプリを新アーキテクチャやSaaS等のサービスに置き換え
富士通が取り組むモダナイゼーション・DXとは
モダナイゼーションを効果的に実施するには、既存データの利活用に向けてシステムの仕分けを行ったうえで、特性に応じた適切なモダナイゼーション方式を選択する必要があります。
環境移行が目的であるマイグレーションとは異なり、モダナイゼーションはシステム構造を変革し、蓄積された情報資産を活用しながら抜本的な刷新を行います。これにより、レガシーシステムの課題を解消し、DXの基盤を整備します。
具体的には、アプリケーションや業務の分析、オープン化、標準化を通じて、業務効率化や経営改革を促進します。そして、先端技術の活用やレガシーコストの削減を実現し、企業の競争力強化に貢献します。
レガシーシステム脱却だけではない!攻めのモダナイゼーション戦略
多くの企業がレガシーシステムの維持・保守コスト増大や競争力低下といった課題を抱え、「2025年の崖」が叫ばれる中、モダナイゼーションは喫緊の課題となっています。従来のシステム刷新にとどまらず、最新技術を活用して経営改革や業務変革を促す「攻めのモダナイゼーション」が求められています。
富士通は、長年のシステム構築で培ったノウハウや専門技術者チーム、そしてコンサルティングから最新技術導入までを総合的に支援するサービス体制を強みとしています。企業のデジタルトランスフォーメーション(DX)推進を支援し、蓄積されたデータ資産を最大限に活用することで、企業の競争力強化に貢献します。
富士通モダナイゼーションの強み
DXに必要なITシステムの要素を満たし、レガシーシステムの抱える課題を解決するために、クラウドシフトを推進する声もありますが、富士通ではクラウドだけでなく、オンプレミスも併用するハイブリッドな環境での運用を支援するマネージドサービスの提供で、企業の強みや特徴を生かした柔軟なDX環境の選択が可能です。
またさらに、サービス・ナレッジ・エンジニアといった3つの領域で、他社にはない強みがあります。
サービスの強み
コンサルティング・Uvanceと連動するEnd to Endソリューション
移行を支援するだけではなく、コンサルティング事業・Uvance事業と連動したサービスを提供することで、相互に相乗効果を発揮できる価値を提供いたします。サービスラインナップとしては、長年ご評価をいただいいる資産分析サービスに加え、国内唯一のAWSとのアライアンスによるリライトサービス、すでに海外で実績のある自社開発サービス、様々なシーンでの生成AI活用などで、お客様に安心感とコストミニマム化をご提供いたします。
ナレッジの強み
ナレッジと経験に裏打ちされた品質・収益性
長年培ってきた SI事業やモダナイゼーションの実績によるベストプラクティスとLesson & Learn、社内実践および国内ハードウェアベンダーとして自社保有している製品のナレッジを、センターオブエクセレンスとして集約し最新化しています。これらは、モダナイゼーション推進メソッドであり、プロジェクトの成功事例であり、テンプレート化したものを、営業やエンジニアが活用し、お客様の高品質・高信頼なプロジェクトを実現いたします。
エンジニアの強み
レガシーから先端技術に対応する技術者の集約・育成
モダナイゼーションにこそ、レガシー領域の専門性が必要となります。エンジニアの高齢化進行に伴う人材確保が急務になる今、レガシー領域の技術スキルと実戦経験を有し、商談・デリバリーをリードできるモダナイゼーション事業専任メンバー(モダナイマイスター)を、社内・OB から集結し、2026年度までに500 名体制にする計画進めています。業種業務に精通したアカウントと、モダナイゼーション専任技術者による複合体制で、レガシー・最先端の両輪で、お客様の人的リソースを保管いたします。
モダナイゼーションを成功に導く4つのプロセス
富士通ではモダナイゼーションを、「レガシーシステムの単なる再構築」ではなく、「既存のITシステムが有するアプリケーション稼働資産を最大限に活用しつつ、稼働するプラットフォームやアプリケーションアーキテクチャをモダナイズさせること」だと考えています。お客様業務を分析し資産を可視化した上で、言語自動変換ツールや生成AIを活用しながら、レガシーシステムの課題を解消しつつ、クラウドや最新オンプレミス環境へ移行します。「データ活用」、「スピード・アジリティ」「全社最適」といったDXの基盤整備を支援することができます。
現状確認から運用まで、トータルでの支援プロセス
1. 現状確認
モダナイゼーションの準備として、現行のお客様の情報システム資産を詳細に調査・分析して、現状を確認します。お客様の業務プロセスのボトルネック、データ構造・アプリケーション構造や依存度を徹底的に可視化し、現行システムの全体像を正確に捉えることにより、最適な移行方式、モダナイゼーション手法の検討につなげます。
アプリケーション資産の可視化
老朽化、複雑化したレガシーシステムでは、多くの場合、システム設計を正確に把握できる有識者が不在でブラックボックス化しているため、現行システムの調査や分析が困難です。さらに、システム設計書が古い、もしくは一部欠落しているケースも多く、モダナイゼーション推進における大きな課題となっています。
富士通は、「Fujitsu 資産分析・可視化サービス」により、過去600社以上のシステム資産を分析した当社の実績とノウハウに基づき、アプリケーション資産の全体把握から、新システムに移行すべき資産のスリム化と最適化、メインフレームからオープン環境への移行時の移植性の評価、さらには、生成AIを活用した設計書生成までをトータルに支援します。
ビジネスプロセスの可視化
プロセスマイニングツールの活用により、実際のオペレーションの動作状況を加味して、ボトルネックを徹底的に可視化します。例えば、既存の設計書やヒアリングだけでは把握し難い業務の動きを含めた正確な動作状況を把握し、業務運用でのボトルネックや手戻りなどを特定。あるいは、トランザクションデータやシステムのログデータを収集し、タイムスタンプ、アクティビティ、ケースIDを軸に、実際に行われた業務プロセスの動きを再現、可視化します。
データの可視化
マスターデータの棚卸し、データアナリティクスによるデータの可視化アプローチで、データ領域やデータを利用するアプリケーションを徹底的に可視化します。例えば、データモデリング調査により、データ構造上の歪みや複雑な部分をあぶり出すことで、データ構造の問題点や課題を整理。あるいは、データプロファイリング調査により、単項目分析(実データの汚れ具合)や、相関分析(複数項目に跨る重複具合)により、データ内容の問題点や課題を整理します。
2. 方針策定
「方針策定」では、全体最適を目的に、ビジネス戦略とIT戦略の整合性のある、あるべき姿の策定を支援します。
あるべき姿を関係者と共有する為に用いるグランドデザインでは、経営ビジョンに基づき、中長期のビジネスとITの整合性を図りながら、モダナイゼーションからDX実現に向けてITアーキテクチャの設計・実行計画を策定。その際、既存情報システムをベースとした現状積み上げ型(フォーキャスト思考)でのモダナイゼーション計画ではなく、目指す情報システムの「あるべき姿(ToBe)」を描き、その未来像からの逆算型(バックキャスト思考)でのモダナイゼーション計画を策定します。必要に応じて、Ridgelinez株式会社およびコンサルティングパートナーと連携して進めます。
3. 実装検討
レガシーシステムには、長期間の保守開発などにより、ほとんど使われていないにもかかわらず維持・稼働しているアプリケーション資産やデータベースが存在しています。スリム化では、システム更改・再構築にかかるコストや更改・再構築後の保守費削減を目的に、そうした無駄な機能や資産の整備方針を検討します。それらの結果を踏まえつつ、業務の観点を交えながら機能の廃止や統廃合の要否を検討・判断し、最適なモダナイズ方針を策定。実際のプログラムやデータの修正決定のため、アプリケーション相関分析やデータモデリングなどを活用し、修正の影響箇所を見極め、実現性を検証します。
現行資産の整理
- 資産の仕分け
- 原本資産特定の障害となる未使用や不足、重複といった資産状態を特定。
- 不足資産の解消
- 本来、必要だが存在していない不足資産を特定し、補完。
- 重複資産の解消
- 重複資産の差異を明確し、統廃合やリネームによる分割を実施。
- 不要資産の削除
- 実際には使用されていない不要資産を見つけ出し、削除するスリム化により「保守性・拡張性の向上」「運用コスト低減・障害予防」「開発生産性の向上」という効果を実現。
4. 設計・実装
お客様資産における個別情報システムに応じて、移行ツールでのリライトや、リホスト、リビルドなどのモダナイゼーション方式を選択します。さらに、コストや移行期間などの情報を提示し、モダナイズ実行支援まで対応します。IT基盤に関しては、「Fujitsu Hybrid IT Service(注1)」や、AWSやAzureといったクラウド環境や最新のオンプレミス環境への移行を検討します。サイロ化された企業内データをマスターデータマネジメントに基づきデータ利活用の基盤として整備し、データを起点としたお客様のビジネス成長に貢献することを目指します。
注1 多様な課題に対してコストやセキュリティなどITインフラ環境を全体最適化するソリューション群。
お客様資産によってモダナイゼーション方式を選択
既存データの利活用に向け、システムの仕分けを行ったうえで、特性に応じた適切なモダナイゼーション方式を選択します。
それぞれの方式には、下図のような特徴があります。経営、業務、そして将来的なITシステム環境の方向性を総合的に評価することで、モダナイゼーション方式を選択します。
モダナイゼーションを加速させるリライト・リホストサービス
業務仕様の変更頻度が低いお客様の多くが、リライトとリホストで迷われます。システム環境や技術者の有無などをふまえて最適な方式を選択することが重要です。
富士通では、お客様のモダナイゼーションを加速させるべく、リライトとリホストの両方に対応できるサービスをご用意しております。お客様資産の今後を見据えて、柔軟にモダナイゼーションの選択をご検討頂く事が可能です。
リライトとは
リライト方式でのモダナイゼーションでは、レガシーシステムからの脱却に向けて、メインフレームで動作しているCOBOLで記述されたアプリケーションプログラムをJava等のプログラム言語に変換します。
オープン環境で標準的に利用されているプログラム言語に変換することで、その後のシステム改変が容易となり、データ利活用やDXを実現するための第一歩となります。
リホストとは
リホスト方式でのモダナイゼーションでは、メインフレームで動作しているCOBOLで記述されたアプリケーションプログラムをオープン環境上のCOBOLに対応出来る様に調整・変換します。
オープン環境に資産を移行することで、既存COBOL資産の継続利用が可能となります。またリライト・リビルドの他方式と組み合わせることで、他の方式では対応が難しい部分を補完するといった利用も可能です。
リライト・リホストの使い分け
モダナイゼーションの移行方式は、オープン化の範囲や最新化の対象の違いにより、移行内容・難易度・費用などが異なるため、適切な方式を選択する必要があります。
今後のアプリケーション保守技術者の確保や、AIサービスなど最新技術の利用、将来的なモダンアプリケーションアーキテクチャへの展開を考慮すると、リライト方式での移行が適しています。
一方、事業継続の観点から、既存資産をそのまま活用する方針で、システム環境の継承、COBOL言語・技術者の継続活用などを前提とすると、リホスト方式での移行が適しています。
Fujitsu モダナイゼーション リライトサービス・リホストサービスの強み
豊富な実績とナレッジ
国内外で多数のモダナイゼーション実績と、富士通のSIナレッジでサポート
移行期間短縮と費用圧縮
ベストプラクティスを手順として標準・自動化し実現
移行先プラットフォームの柔軟性
AWS、Azureを軸にオンプレミス環境の選択も可能
富士通が提供するサービスの種類
富士通では、お客様の将来的なデータ活用やDXに向けた第一歩として、2つのリライトサービス・リホストサービスをご用意しております。
移行先がAWSの場合は「Fujitsu モダナイゼーション リライトサービス AWS Blu Age」を、それ以外の環境では「Fujitsu モダナイゼーション リライトサービス Fujitsu PROGRESSION」を推奨いたします。
また、「Fujitsu モダナイゼーション リホストサービス Fujitsu PROGRESSION」は、お客様の既存COBOL資産の継続利用を実現いたします。リライトまたはリビルド方式では対応が難しい部分を補完するといった利用も可能です。
費用負担の平準化
モダナイゼーションの実現に向けて、導入時の高額な初期費用一括払いの財務インパクトを抑えたい、システム移行時の新旧システムの並行稼働に伴う費用の二重発生を避けたいといった要望を持つお客様については、費用面でモダナイゼーションを進められないケースも多く見られ、財務面でも検討が必要となってきます。
このようなモダナイゼ―ションプロジェクトで発生しうる費用面でのお客様課題を解決するため、モダナイゼーションに特化したファイナンスサービスを提供しています。
モダナイゼーションにおける生成AIの活用
富士通は、システムインテグレーション(SI)における、要件定義から運用保守に渡る全領域で生成AI活用を推進しております。特にモダナイゼーション関連サービスにおいては、開発ツールへの生成AI適用による設計・開発・テスト工程の効率化や、「Fujitsu 資産分析・可視化サービス」における要件定義での生成AI活用などを通じて、生産性向上と顧客のDX推進に貢献することを目指しています。
利用例)生成AIによる設計書の自動作成
長年運用されてきたシステムでは、設計情報が散逸し、仕様がブラックボックス化してしまうという課題があります。
富士通は、ソースコードから高品質・高精度な設計情報を自動生成する、業界初のソリューションを提供します。
「Fujitsu Kozuchi」のコア技術「富士通ナレッジグラフ拡張RAG for Software Engineering」(注1)を組み込み、レガシー資産であるソースコードと残存設計情報から、ナレッジグラフを生成。これにより、ソースコード内に処理概要やデータ項目の説明などのコメントが記載されていない場合でも、資産解析データや既存設計情報から、処理概要や説明テキストを要約し、理解しやすく精度の高い設計書を自動的に作成します。
「Fujitsu ナレッジグラフ拡張RAG for Software Engineering」を適用した場合の設計情報生成高品質化例
(注1) 生成AIの性能を改善する手法の一つであるRAG(Retrieval Augmented Generation)を、ナレッジグラフと呼ぶ知識の関係性で発展させた富士通独自技術
ご参考:
DX推進を加速させるモダナイゼーション最新動向
“レガシー資産モダナイゼーションは待ったなし”
DXは今、進むか止まるか、その分岐点にあり、経営トップの意思が問われている。ITを経営哲学を実現する手段と捉えたIT資産のモダナイゼーション。日本のモダナイゼーションを支える富士通の役割や担う背景を、多くの企業のモダナイズを手掛け、富士通のモダナイゼーション事業と変革をリードするリーダーたちが語ります。
島津 めぐみ Megumi Shimazu
富士通株式会社 執行役員 副社長 COO(サービスデリバリー担当)
1987年、システムエンジニアとして富士通に入社。製造業の顧客を中心に大規模システムインテグレーションプロジェクトを担当。2009年から米国を拠点に、日系企業の現地拠点システムインテグレーションプロジェクトに従事。2015年よりインフラサービスビジネス領域責任者として、安定的な利益体質への改善を実現。2021年からはサービスデリバリーも担当。2022年、英国へ拠点を移し、サービスデリバリーのさらなる改革推進、さらにモダナイゼーション事業の責任者として全社リード。2024年帰国、現職(COO)に至る。
モダナイゼーションの知見を集約したセンター・オブ・エクセレンス
モダナイゼーションナレッジセンター
「モダナイゼーションナレッジセンター」はモダナイゼーションに関する技術情報やノウハウ、知見を集約し、最適解を現場に提供するCoE(センター・オブ・エクセレンス)です。
モダナイゼーションに精通したスペシャリストたちが、現場と密接に連携しながらお客様のモダナイゼーションを支援します。
DX・SX・GXを実現する 攻めのモダナイゼーションの書籍
導入事例
法務省×富士通 持続可能な社会へ 所有者不明土地問題解決に向けDXを推進
よくある質問
Q:モダナイゼーションとDXの違いとはなんですか?
A:モダナイゼーションは、老朽化したIT資産(システムやアプリケーション)を最新の技術基盤へ刷新することです。単にシステムを置き換えるのではなく、現行システム構造を変革、蓄積された情報資産の利活用を促進します。
一方、DXは、データやデジタル技術を活用して、ビジネスモデルや業務プロセスを変革し、企業の競争力を高めることを目指します。
モダナイゼーションは企業がDXを実現・加速させるための重要な手段であり、その前提となるものです。最新の技術基盤への刷新が進むことで、データ利活用や新しいデジタル技術の導入が可能となり、DXの目標とする企業・団体のビジネス変革やサービス向上、競争力強化へと繋げることができます。モダナイゼーションなしに真のDXを達成することは困難であると言えます。
Q:モダナイズとはなんですか?
A:「モダナイゼーション」は「近代化」といった名詞を指し、一方「モダナイズ」は「近代化する」といった行動を指します。「モダナイゼーションを行う」と言う場合、その行為自体を「モダナイズする」と表現することがあります。
Q:モダナイゼーションのメリットとはなんですか?
A:レガシーシステムからの脱却により、データ利活用や事業継続性を向上させ、DXを加速してビジネスの変化への迅速な対応を可能にすることで、企業・団体のサービス向上や競争力向上につながります。
関連サイト
経営者対談
ホワイトペーパー
モダナイゼーションに関するお問い合わせ・ご相談
当社はセキュリティ保護の観点からSSL技術を使用しております。
受付時間 : 9:00~12:00および13:00~17:30(土曜・日曜・祝日・当社指定の休業日を除く)