帝人株式会社様あらゆる社員が自律的にDXに取り組む組織を実現
DX人財研修

急速に進むデジタル化の流れの中では、自らデジタル技術を活用し、事業課題に取り組む「DX人財」の育成が必要 ―― 帝人株式会社様は、企業価値向上の重点施策として、2万人を超える社員を対象に、DX（デジタルトランスフォーメーション）研修プロジェクトを推進しています。富士通は、DXを実践した知見をいかし、きめ細かなコンサルテーションや実践的な講座を提供。
帝人様の「未来の社会を支える会社」という長期ビジョンを実現する人財育成を支援しています。

課題

会社全体でデジタル技術を使い事業課題を解決するには、人財育成・教育によるIT知識の底上げが必要
新規人財が採用しにくくなっている社会背景のなか、AIなどを使った自動化は必須

解決

富士通Uvance Work Life Shiftが提供するDX実現に向けて求められる人財の育成を支援するサービス「Career Development」活用
各事業のDX推進を担う4種類の人財像を定義。役割や必要なスキル、キャリアパスを策定
デジタルに関する多彩な講座を実施

効果

ITリテラシーが全社的にレベルアップ
積極的なDX企画の立案やDX案件への取り組み
DX導入にむけた上司・部下のコミュニケーションが活発化

”現場で培った知識とデータサイエンスがうまく融合してこそ、真の事業課題の解決につながる。事業ごとに、ハブとなってDXを引っ張っていく人財を作りたいと思っています。”

帝人株式会社　
DX推進部部長　
齋藤龍則氏

約 2万人

DX研修を受ける対象となるグループ社員の数

Industry: 繊維製品
Location: 日本
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帝人株式会社様について

帝人株式会社様は1918年に創立された繊維製品の大手です。「Pioneering solutions together for a healthy planet」をパーパスに掲げています。重要産業セクターを「モビリティ」「インフラ＆インダストリアル」「ヘルスケア」に定め、複雑化する社会課題解決に注力しています。

いま帝人が育成したいDX人財とは

全社的なDXの一環として、グループ会社を含めた社員を対象にDXに関する研修を実施しています。目指すのは、あらゆる社員が自律的にデジタル技術やデータを駆使し、企業価値向上を図る組織です。帝人がDXを指向し始めたのは2017年ごろ。当初はIoTや機械学習を活用し、工場の効率化に取り組んでいました。その後、社会のデジタル化が加速する中、2022年の中期経営計画にあわせて、社員の教育を充実させる必要があるという声があがりました。
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富士通のDX人財研修サービス

富士通は、2020年より「フジトラ」プロジェクトを推進しDX変革に取り組んでいます。企業パーパスの設定や基幹システムの刷新プロジェクトはその一環です。帝人が富士通の研修サービスを導入した決め手は、この「フジトラ」の経験値だったということです。帝人の齋藤氏は、DXに成功した面だけでなく、躓いて苦労した経験など、多角的な観点からの提案に期待したと話します。
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多彩な講師による講座カリキュラム

富士通は、内外から識者を講師に招き、デジタル知識を体系立てて学べるカリキュラムを提供しました。特に受講者から反響が大きかったのは、「組織変革マネジメント」ワークショップです。DXの企画・推進・実行・運用の一連の流れを疑似体験できたと高く評価されました。
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全ての社員がDXに取り組む組織を目指して

齋藤氏は、DX人財育成に必要なマインドについて、「熱量」と話します。「熱量があるところに人は集まってきます。DX推進は企業にとってプラスに作用するものとして、変化を恐れないチャレンジ精神を持つことが大切です。私たちはその環境を作っていきます。研修効果の定量的測定などは今後の課題ですが、これからも富士通のご支援を期待しています」（齋藤）
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